緊急地震速報受信機・地震計内蔵の「HomeSeismoホームサイスモ」揺れる前に地震をお知らせします。直下型地震対応。安否確認メールもグリーンカンパニーのおすすめ!

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緊急地震速報が必要な理由

理由1. 地震発生のリスク

2011年3月11日に発生したM9.0の東日本大震災は記憶に新しいところです。今後30年以内にも、東海・東南海・日向灘等M6以上の地震が高い確率で予測されています。
予測以上に規模や被害が大きくなる危険も、私たちは東日本大震災で経験しました。

”想定外”はもはや通用しません。

これから起こり得る地震に備えて、危険回避の措置を講じておくことは、地震大国日本に住むものとして必要な事なのです。

※ 緊急地震速報受信機「HomeSeismoホームサイスモ」は、訓練モードを搭載しています。

 

今後30年以内に地震が起こる確率

ひとの死傷率軽減の必要措置
大きな揺れが来るまでの猶予時間が長いほど身を守る行動をとることができます。 ほんの直前に身構えるだけでも死傷者の軽減が期待できます。緊急地震速報受信機から発報される警報を聞いて、大きな揺れの前に行動する事は『ひとの死傷率軽減』の必要措置なのです。

  ↓下記をあなたの現場に当てはめて、どんな行動ができるかお考えください。
大きな揺れが来るまでの
猶予時間
 緊急地震速報導入後の
 死傷軽減率
対応可能な内容
2秒 25%軽減 死傷者が多い→死傷者が少ない
わずかな時間だが、最低限の安全確保により致命的な怪我から回避できる。心構えができる。
5秒 80%軽減
学校における実証実験で訓練済みの生徒の100%が机の下にもぐれることが可能。心構えができる。
10秒 90%軽減
10秒あれば命は助かるとの言葉より。備えがあれば充分な避難行動が可能に。
20秒 95%軽減
落ち着いて、家族や周りの人々に声かけができ、身の安全が確保できる。
安全な場所へ避難ができる。
※猶予時間が0秒の場合、けがをしない確率を0%とした場合の被害予測の研究データ
出典:東京大学生産技術研究所 都市震災軽減工学 目黒研究室レポート『緊急地震速報導入による社会へのインパクト』より
*東京大学生産技術研究所様にもご利用頂いております。

理由3. 地震も労災判定
過去の判例が示す、会社が取らなくてはならない安全衛生配慮義務
被災労働者の義務の性質や内容、作業条件や作業環境あるいは事業場施設の状況などからみて、天災地変に際して、災害を被りやすい事情にある場合には天災地変による災害の危険は、同時に業務に伴う危険(または事業主の支配下にある事に伴う危険)としての性質も帯びている事になります。
したがって、天災地変に際して発生した災害も同時に災害を被りやすい業務上の事情(業務に伴う危険)があり、それが天災地変を契機として内在する危険が現実化したものと認められる場合には、かかる災害について業務起因性が認めることができます。
(昭和四九・一〇・二五 基収第二千九百五〇号)
内在する危険を放置しない。 KYT(危険予測訓練) 従業員の危険回避は、会社の責務です。


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